本研究科の趣旨とカリキュラム

現代経済学専攻:激変する現代経済への挑戦

21世紀を迎え、私たちの社会と経済をめぐる環境は激しく変化しています。日本経済はかつてない混迷の時代を迎え、既存の経済学の領域やフレームワークを超える問題が山積しています。これらの問題に積極的に挑戦し、新しい時代を切り開いてゆけるエコノミストを育てるために、経済学研究科は2003年に既存の専攻を再編・統合した「現代経済専攻」をスタートさせました。それに対応して、前期・後期博士課程からなる従来の「一般コース」に加え、2年間の修士課程終了後ただちに社会で活躍できる人材の育成を目指す「修士専修コース」を設置しました。

現代経済専攻

当研究科の教育目標を一言で表現すれば、「現実感覚あふれるエコノミストの養成」ということになるでしょう。一般コース(前期博士課程)と修士専修コ-スでは、今日の経済社会が直面する問題に対し、柔軟かつ総合的な視点から取り組むことのできる「ジェネラル・エコノミスト」の育成を目指します。また、一般コース(後期博士課程)では、ジェネラル・エコノミストとしての能力を基礎としつつ、専門領域においてより高度な知的貢献のできる「アドバンスド・エコノミスト」の育成を目指します。

当研究科のスタッフは多様なバックグラウンドを持ち、その専門領域は経済学の隣接分野を含むさまざまな領域に広がっています。また、当研究科では経済学に対する重層的・複合的なアプローチを重視し、各スタッフは多様・柔軟な視点で経済の諸問題に取り組んでいます。そのような当研究科の特徴と知的財産を最大限に大学院教育に反映させるために、全てのスタッフは以下の3つの分野のいずれかに所属し、広範な講義・演習課目を提供します。それぞれの分野の担当教員についてはこちらを、提供科目についてはこちらをご参照下さい。

  • 市場・制度経済研究分野:「競争」、「市場」、「制度」、「システム」をキーワードに、市場経済と社会のインタラクションとマクロ経済のダイナミズムを研究します。スタンダードな経済学で十分な検討が行われていない制度の問題にも注目し、新たな経済理論の構築を目指します。
  • 経済主体・ケイパビリティー研究分野:「生命」、「環境」、「ケイパビリティー(経済主体の潜在能力)」、「パフォーマンス」をキーワードに、多様な経済主体の行動をグローバル化や情報化、高齢化などの視点から研究します。個人や企業、政府、家計などに加え、現代の経済社会で重要性が高まりつつあるNPOやNGOなどの経済主体も対象に加え、今日的なパースペクティブの構築を目指します。
  • 地域・グローバル経済研究分野:「都市」、「エリア=地域」、「アジア・ロシア・太平洋経済」をキーワードに、(大阪市を中心とした)都市問題、(関西を初めとする)地域問題、(日本・アジア・環太平洋に重点をおいた)世界経済の諸問題を分析します。空間・時間軸の両面から斬り込む複眼思考と現実的な問題解決思考を重視しつつ、斬新な発想で研究します。

コースとカリキュラム

  • 一般コース

一般コースは前期博士課程(2年)と後期博士課程(3年)から構成されます。前期博士課程では、「基礎科目」と「分野科目」からなるコースワークで経済学の基礎と応用を学び、指導教員のアドバイスを受けながら修士論文を作成します。前期博士課程修了後は後期博士課程に進学することが念頭に置かれていますが(※)、シンクタンクなどの研究機関への就職も考慮されています。いずれの場合でも、前期博士課程修了後に修士号(経済学)が授与されます。

後期博士課程では、前期博士課程で培った分析能力と専門分野の研究を深化させ、それぞれの分野で高度な学問的貢献のできる「アドバンスト・エコノミスト」を養成します。このコースでは、数多く開講される「分野科目」の中から自分の専門領域に該当する講座を選択して履修し、指導教員の助言と指導を受けつつ博士論文の作成に取り組みます。規定の単位を修得し博士論文が受理された暁には博士号(経済学)が授与されます。

(※)前期博士課程終了後に後期博士課程に進学するためには、所定の入学試験に合格することが必要です。

  • 修士専修コース

このコースは、2年間のコースワークを通じて実践的・問題解決型の経済学を習得し、修了後ただちに社会での活躍を目指す皆さんを対象としたものです。また、すでに社会人としてご活躍中の皆さんには、リカレント教育の機会としてもご利用いただけます。このコースでは、一般コースと共通の「基礎科目」と「分野科目」に加え、2年次に「ワークショップ」を履修します。ワークショップでは、複数の教員の指導を受け、履修者が共同で研究・調査を行います。さらに、ワークショップの共同報告書をもとに、各履修者がコース全体の「修了論文」を作成します(※)。課程終了後には修士号(経済学)が授与されます。

(※)修士専修コースでは「修了論文」が課せられているため、修士論文は作成しません。また、このコースから一般コースの後期博士課程に進学することはできませんのでご注意下さい。

  • 各コースの入学試験から卒業までの流れ

提供科目

  • 前期博士課程
      基礎科目 分野科目











    現代経済基礎研究I-(1):
    現代経済
    現代経済基礎研究I-(2):
    Issues in Economics
    現代経済基礎研究I-(3):
    Global Economy
    現代経済基礎研究II:
    歴史分析
    現代経済基礎研究III:
    政策分析
    現代経済基礎研究IV:
    構造分析
    現代経済基礎研究V:
    国際分析
    現代経済基礎研究VI-(1):
    マクロ分析1
    現代経済基礎研究VI-(2):
    マクロ分析2
    現代経済基礎研究VII-(1):
    ミクロ分析・
    現代経済基礎研究VII-(2):
    ミクロ分析2
    現代経済基礎研究VIII-(1):
    マルクス経済学1
    現代経済基礎研究VIII-(2):
    マルクス経済学2
    現代経済基礎研究IX-(1):
    計量分析1
    現代経済基礎研究IX-(2):
    計量分析2
    近代経済理論研究・同演習
    現代資本主義論研究・同演習
    社会経済論研究・同演習
    マクロ経済学研究・同演習
    ミクロ経済学研究・同演習
    現代マルクス経済学研究・同演習
    複雑系経済学研究・同演習
    進化経済学研究・同演習
    公共経済学研究・同演習
    マクロ経済動学研究・同演習
    オープン・マクロ経済学研究・同演習
    計量経済学研究・同演習
    数量経済分析論研究・同演習
    統計理論研究・同演習
    経済学説史研究・同演習
    近代経済学説史研究・同演習
    社会思想史研究・同演習












    I



    社会政策論研究・同演習
    労働経済論研究・同演習
    比較労使関係論研究・同演習
    生命経済学研究・同演習
    行動情報論研究・同演習
    家計経済学研究・同演習
    財政理論研究・同演習
    財政政策論研究・同演習
    産業組織論研究・同演習
    農業・食糧経済論研究・同演習
    流通経済論研究・同演習
    金融経済論研究・同演習
    寡占経済論研究・同演習
    現代企業論研究・同演習
    産業技術論研究・同演習





    I







    地域経済論研究・同演習
    都市経済論研究・同演習
    地方財政論研究・同演習
    産業経済論研究・同演習
    交通経済論研究・同演習
    日本経済論研究・同演習
    中国経済論研究・同演習
    中国経済論研究II・同演習
    東アジア経済論研究・同演習
    東南アジア経済論研究・同演習
    東南アジア経済論研究II・同演習
    ロシア経済論研究・同演習
    アメリカ経済論研究・同演習
    日本経済史研究・同演習
    アジア経済史研究・同演習
    西洋経済史研究・同演習
    経済開発論研究・同演習
    国際協力論研究・同演習
    国際経済論研究・同演習
    国際通貨論研究・同演習
    グローバル金融論研究・同演習
    世界経済論研究・同演習
  • 後期博士課程
  分野科目










近代経済理論研究特論・同演習
現代資本主義論研究特論・同演習
社会経済論研究特論・同演習
マクロ経済学研究特論・同演習
ミクロ経済学研究特論・同演習
現代マルクス経済学研究特論・同演習
複雑系経済学研究特論・同演習
進化経済学研究特論・同演習
公共経済学研究特論・同演習
マクロ経済動学研究特論・同演習
オープン・マクロ経済学研究特論・同演習
計量経済学研究特論・同演習
数量経済分析論研究特論・同演習
統計理論研究特論・同演習
経済学説史研究特論・同演習
近代経済学説史研究特論・同演習
社会思想史研究特論・同演習












I



社会政策論研究特論・同演習
労働経済論研究特論・同演習
比較労使関係論研究特論・同演習
生命経済学研究特論・同演習
行動情報論研究特論・同演習
家計経済学研究特論・同演習
財政理論研究特論・同演習
財政政策論研究特論・同演習
産業組織論研究特論・同演習
農業・食糧経済論研究特論・同演習
流通経済論研究特論・同演習
金融経済論研究特論・同演習
寡占経済論研究特論・同演習
現代企業論研究特論・同演習
産業技術論研究特論・同演習





I







地域経済論研究特論・同演習
都市経済論研究特論・同演習
地方財政論研究特論・同演習
産業経済論研究特論・同演習
交通経済論研究特論・同演習
日本経済論研究特論・同演習
中国経済論研究特論・同演習
中国経済論研究特論II・同演習
東アジア経済論研究特論・同演習
東南アジア経済論研究特論・同演習
東南アジア経済論研究特論II・同演習
ロシア経済論研究特論・同演習
アメリカ経済論研究特論・同演習
日本経済史研究特論・同演習
アジア経済史研究特論・同演習
西洋経済史研究特論・同演習
経済開発論研究特論・同演習
国際協力論研究特論・同演習
国際経済論研究特論・同演習
国際通貨論研究特論・同演習
グローバル金融論研究特論・同演習
世界経済論研究特論・同演習